「One ETF TOPIX高配当株グロース指数」が東京証券取引所に上場

ETFの概要と特徴
投資信託に係るリスクと費用およびご注意事項
アセットマネジメントOneについて

ETFの概要と特徴

本ETFは、TOPIX500の構成銘柄の中から、「グロース性」と「配当利回り」に着目して50銘柄を選定し、TOPIX高配当株グロース指数に連動する投資成果を目指して運用されます。NISA成長投資枠の対象商品です。

一般的な高配当日本株ETFの運用スタイルがバリューに位置づけられるものが多い中、本ETFは「グロース株」と「高配当株」を組み合わせて保有することで、高配当を追求しつつ、相対的に高いグロース性も維持する商品として設計されています。他の高配当日本株ETFと合わせて投資することで、運用スタイルの偏りを緩和する効果が期待されます。

アセットマネジメントOneは、「投資の力で未来をはぐくむ」資産運用会社として、今後も新商品の開発や既存運用戦略の高度化等を通じて、資本市場の発展とより良い社会の実現を目指すとしています。

投資信託に係るリスクと費用およびご注意事項

投資信託に係るリスクについて

当ファンドは、値動きのある有価証券等に実質的に投資するため、株価変動リスク、信用リスク、流動性リスクがあります。株式市場の価格変動、発行者にかかる信用状況の変化、組入有価証券の市場に十分な需要や供給がないこと等により、組み入れた有価証券等の価格が下落し、基準価額が下落する要因となります。これらの運用による損益はすべて投資者に帰属します。したがって、投資元本は保証されておらず、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。

投資信託に係る費用について

ご投資いただくお客さまには以下の費用をご負担いただきます。

お客さまが直接的に負担する費用

取得時手数料： 販売会社が定める額
交換（買取り）時手数料： 販売会社が定める額
信託財産留保額： ありません。

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）： 以下により計算される①と②の合計額とします。
- ① ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.308％（税抜0.28％）以内の率＊を乗じて得た額
  - ＊2026年3月23日現在は、年率0.308％（税抜0.28％）になります。
- ② 有価証券の貸付の指図を行った場合は、その品貸料に55％（税抜50％）未満の率＊を乗じて得た額
  - ＊2026年3月23日現在は、品貸料の49.5％（税抜45％）以内になります。委託会社と受託会社が受け取る品貸料の配分は1：1の割合となります。
※運用管理費用（信託報酬）は、毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
その他費用・手数料： 上記以外に保有期間等に応じてご負担いただく費用があります。投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認ください。その他費用・手数料については定期的に見直されるものや売買条件等により異なるため、あらかじめ当該費用（上限額等を含む）を表示することはできません。

※手数料等の合計額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することはできません。
※上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、アセットマネジメントOne株式会社が運用するすべての投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。
※投資信託は、個別の投資信託ごとに投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国が異なることから、リスクの内容や性質、費用が異なります。投資信託をお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめ、または同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、内容をよくお読みいただきご確認のうえ、お客さまご自身が投資に関してご判断ください。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。

ご注意事項

当資料は、アセットマネジメントOneが作成したものです。
当資料は情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。
当資料は、アセットマネジメントOneが信頼できると判断したデータにより作成されていますが、その内容の完全性、正確性について保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
当資料における内容は作成時点（2026年3月25日）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
投資信託は、
- 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象ではありません。
- 購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
- 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

アセットマネジメントOneについて

アセットマネジメントOneは、2016年10月に発足した資産運用会社です。「投資顧問事業」と「投資信託事業」の双方の事業領域における運用資産残高は、約80兆円（2025年12月末時点）と国内有数の規模を誇ります。「投資の力で未来をはぐくむ」をコーポレート・メッセージに掲げ、グローバル運用リサーチ体制に支えられた伝統的資産のアクティブ運用や金融工学を駆使した最先端の運用戦略等、個人投資家や機関投資家の多様な運用ニーズに対し、最高水準のソリューションの提供を目指しています。