商品・サービスの信頼性向上に影響?男女500人に聞いたメディア掲載実績に関する意識調査
商品やサービスを選択する際、テレビや雑誌などのメディア掲載実績はどの程度重視されているのでしょうか。インターネットでの商品購入が一般的となり、情報が氾濫する現代において、「信頼できるメディアに掲載された」という実績は、商品の信頼性を判断する重要な要素の一つと考えられます。
株式会社エムフロは、同社が運営するCraudiaメディア掲載支援サービス(https://craudia-citation.com/)の一環として、インターネットでの購入経験がある500人を対象に「商品・サービスや企業のメディア掲載実績に関する意識調査」を実施しました。本調査では、メディア掲載実績の確認状況、信頼できるメディアの種類、掲載時期や掲載数への意識、そして購買行動への影響について明らかになりました。
調査概要
本調査は以下の概要で実施されました。
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調査対象: インターネットでの購入経験がある人
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調査期間: 2026年1月14日~15日
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調査機関: 自社調査
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調査方法: インターネットによる任意回答
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有効回答数: 500人(女性317人/男性183人)
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回答者の年代: 10代 1.8%/20代 19.0%/30代 29.4%/40代 28.2%/50代 16.2%/60代以上 5.4%
メディア掲載実績を確認する人は65.0%
インターネットでの購入経験がある500人に「商品・サービスや企業のメディア掲載実績を確認するか」を尋ねたところ、「ほぼ毎回確認する(9.6%)」と「確認したことがある(55.4%)」を合わせて、全体の65.0%がメディア掲載実績を確認していることが判明しました。

男女別に見ると、男性は「ほぼ毎回確認する(10.4%)」と「確認したことがある(62.3%)」を合わせて72.3%が確認しているのに対し、女性は「ほぼ毎回確認する(9.1%)」と「確認したことがある(51.5%)」を合わせて60.6%でした。男性の方が女性よりもメディア掲載実績を確認する傾向が強いことが示されています。

信頼できる掲載メディア:男女ともに「テレビ」が1位
「信頼できる掲載メディア」について尋ねた結果、男性・女性ともに「テレビ」が1位となりました。
男性が信頼できると感じる掲載メディア
男性では「テレビ(40.4%)」が最も多く、次いで「大手サイト(27.9%)」、「新聞(27.3%)」が僅差で続きました。インターネットメディアが普及する中でも、テレビや新聞といった伝統的なメディアへの信頼性が高いことが伺えます。

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テレビ: 「テレビで取り上げられることで、一定の安心感を得られる」「知っているアナウンサーが語っているから」といった意見がありました。大手メディアのチェック体制への期待や、長年の視聴による親近感が信頼につながっているようです。
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大手サイト: 「多くの人の目に晒されるので、安易に嘘がつけない」という意見があり、閲覧者の多さが信頼の根拠となっています。
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新聞: 「メディアの中で1番頭が堅そうだから」「取材がしっかりしている」といった意見が挙げられ、事実重視の姿勢が信頼されていることがわかります。
女性が信頼できると感じる掲載メディア
女性では「テレビ(55.8%)」が半数以上の票を集め、男性よりも高い信頼度を示しました。2位は「新聞(28.7%)」、3位は「大手サイト(28.1%)」でした。男性同様、テレビや新聞といった伝統的なメディアへの信頼が厚い一方で、「雑誌」も上位にランクインしています。

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テレビ: 「テレビで紹介されるとつい手に取ってしまう」「きちんとしたチェック体制があり、誤りがあれば責任も負うだろう」といった意見があり、購買行動への具体的な影響も示されています。
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新聞: 「新聞を見て『嘘だった』『騙された』と思った経験が一度もない」という実体験や、「有料なのでいい加減なことを書けない」という認識が信頼感につながっているようです。
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大手サイト: 「大手が嘘を載せると大変なことになるから虚偽は書かないだろう」というリスク認識に加え、「実際に商品を比較して、メリットやデメリットを提示している」比較記事への信頼も挙げられました。
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雑誌: 「おかしなことをすると読者が減るため、消費者も納得いくものを掲載せざるを得ない」という意見があり、愛読者との信頼関係を重視する姿勢が評価されています。
メディア掲載実績の「掲載時期」と「掲載数」に関する意識
メディア掲載実績の「掲載時期」を気にする人は「とても気にする(13.6%)」と「多少気にする(47.0%)」を合わせて60.6%でした。古い情報では信頼性が損なわれる可能性があるため、掲載時期を重視する傾向が見られます。

男女別では、「とても気にする」「多少気にする」の合計は男性が62.8%、女性が59.4%と、大きな差はありませんでした。

一方、メディア掲載実績の「掲載数」を気にする人は「とても(7.8%)」と「多少(48.0%)」を合わせて55.8%でした。掲載数よりも掲載時期を気にする人の割合が多いことから、情報の新鮮さがより重視される傾向にあることが推察されます。

男女別では、「気にする」と回答した人の合計は男性が57.9%、女性が54.6%となり、こちらも大きな差はありませんでした。

メディア掲載実績が購入や申し込みにつながった人は68.0%
メディア掲載実績が購入や申し込みにつながった経験がある人は、「よくある(9.0%)」と「たまにある(59.0%)」を合わせて68.0%に上りました。約7割の人が、メディア掲載実績が購買行動にポジティブな影響を与えた経験を持っていることが明らかになりました。

男女別では、男性が72.1%(「よくある」12.0%、「たまにある」60.1%)、女性が65.6%(「よくある」7.3%、「たまにある」58.4%)でした。女性の方がやや少ないものの、男女ともにメディア掲載実績が購買行動を促す重要な要素であることが示されています。

調査結果のまとめと考察
今回の調査により、メディア掲載実績が多くの人にとって商品やサービスの安心材料、および購買判断の重要な後押しとなっていることが明らかになりました。
「今はネットメディアやSNSが主流で、若者があまりテレビを見ないし新聞も読まない」と言われることもありますが、信頼性の面では、テレビや新聞といった伝統的なメディアが依然として高く評価されていることが判明しました。「ネットの情報には個人が書いた不確かな情報も多いが、大手メディアならきちんと取材されており、チェック体制もあるだろう」という安心感がその背景にあると考えられます。
一方で、ネットメディアやSNSを信頼する人も多く、「比較・検証のしやすさ」「商業性のなさ」「個人への共感」といった理由で支持されています。
井上戦略PRコンサルティング事務所代表の井上岳久氏は、本調査結果について次のように考察しています。
「今回の調査データから、消費者が商品購入時に『信頼のおけるメディア』を経由して意思決定する構造が定着していることが分かります。ネット購入の普及に伴うトラブルの増加を経て、消費者はリテラシーを高めており、安易な購入を避けて信頼性の高いメディアで安全性を担保する、という行動パターンが主流になっています。その中で、いわゆる『オールドメディア(新聞・テレビ・雑誌)』の価値が再認識されている点は注目に値します。彼らが情報発信時に設けている極めて厳しい審査基準こそが、結果として現在の『信用』につながっていると考えられます。デジタル全盛の今だからこそ、オールドメディアの新たな存在価値が浮き彫りになったと言えるでしょう。」
監修者紹介

井上岳久(いのうえたかひさ)氏
井上戦略PRコンサルティング事務所(https://mk-pr.jp/)代表、日本広報教育センター(https://nihon-prec.jp)最高顧問、事業創造大学院大学客員教授を務めます。広報PRの分野を中心に、経営およびマーケティングのコンサルティング活動を全国で行っています。カレー専門家としても知られ、年間100以上のメディアに出演。著書に『リリース道場完全版』『最強のビジネス文書 リリースの書き方・使い方』(宣伝会議)、『広報の実務』(日本能率協会マネジメントセンター)など多数。YouTubeチャネル「井上岳久の広報の知らない世界」(https://www.youtube.com/channel/UCuARo5XNk53rfgzgXwySn3w)も好評展開中です。
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