YouTubeチャンネル「つばめ投資顧問の長期投資研究所」登録者20万人を突破
つばめ投資顧問合同会社が運営するYouTubeチャンネル「つばめ投資顧問の長期投資研究所」は、2026年6月18日にチャンネル登録者数20万人を突破しました。本格始動から約7年でこの節目を迎え、長期投資と個人投資家の学びへのこだわりが多くの支持を集めています。
長期投資と個人投資家の学びを追求
「つばめ投資顧問の長期投資研究所」は、2019年10月の本格始動以来、一貫して短期的な値動きを追うのではなく、企業の本質的価値を見極める長期投資の考え方を発信してきました。また、個人投資家が自ら学び、判断する力を養うことにも注力しています。視聴者と共に学ぶ姿勢が、今回の20万人突破に繋がったとされています。
チャンネルはこちら：http://www.youtube.com/@Tsubame104
20万人に支持された理由 ― つばめ投資顧問のポリシー
当チャンネルが重視しているのは、流行のテーマや短期的な利益ではなく、投資の「本質」を伝えることです。その根底には、以下の2つの軸があります。
1. 長期投資
「投資の鍵は企業の”価値”を見抜くこと」という考えに基づき、株価の価格変動に左右されず、企業の事業内容や財務を分析する企業分析を軸とした長期投資の方法を解説しています。社名の「つばめ」には、雨の時に低く飛び、やがて高く舞い上がる姿を長期投資に重ねた思いが込められています。
2. 個人投資家の学び
当チャンネルは、投資の「答え」を提供するのではなく、個人投資家が自ら考え、判断できる力を身につけることを目指しています。個別企業の分析や投資のコツを分かりやすく発信し、視聴者や会員と共に知識を出し合う「集合知」を育みながら、誰もが納得して投資と向き合える学びの場を提供しています。
これらの活動は、「長期投資で一人でも多くの人を幸せにする」というミッションの実現に向けたものです。20万人突破は通過点であり、今後も長期投資と個人投資家に寄り添った情報発信が継続される見込みです。
代表 栫井 駿介氏のコメント
代表の栫井 駿介氏は、「20万人もの方々にチャンネルを応援していただけたことに、深く感謝しております。私たちが一貫してお伝えしてきたのは、短期的に儲ける方法ではなく、企業の価値を見極めて長く付き合うという投資の本質と、個人投資家ご自身が学び判断する力です。これからも長期投資と個人投資家に寄り添い、『長期投資で一人でも多くの人を幸せにする』というミッションを実行してまいります。」とコメントしています。
栫井 駿介氏 プロフィール
日本証券アナリスト協会 認定アナリスト。1986年鹿児島県生まれ。東京大学経済学部を卒業後、大手証券会社で投資銀行業務に従事。2016年に独立し、つばめ投資顧問を設立しました。大前研一氏主宰のBOND-BBTプログラムにてMBAを取得。著書に『1社15分で本質をつかむ プロの企業分析』（クロスメディア・パブリッシング）、『買った株が急落してます！売った方がいいですか？』（ダイヤモンド社）などがあります。
チャンネル概要
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| チャンネル名 | つばめ投資顧問の長期投資研究所 |
| 本格始動 | 2019年10月 |
| 登録者数 | 20万人（2026年6月18日時点） |
| 主な発信内容 | 個別企業の分析、個人投資家向けの投資のコツ、長期・価値投資の考え方 など |
| URL | http://www.youtube.com/@Tsubame104 |
会社概要
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 会社名 | つばめ投資顧問合同会社 |
| 代表 | 栫井 駿介 |
| 設立 | 2016年2月3日 |
| 所在地 | 千葉県袖ケ浦市奈良輪336 GAULAB307号室 |
| 登録番号等 | 関東財務局長（金商）第2932号 金融商品取引業者（投資助言・代理業） |
| 加入協会 | 一般社団法人 資産運用業協会 |
| 事業内容 | 1. 投資助言・代理業 ／ 2. 投資スクール・セミナーの運営 ／ 3. 前各号に附帯又は関連する一切の業務 |
| 公式サイト | https://tsubame104.com/ |
本件に関するお問い合わせ
つばめ投資顧問合同会社 広報担当
お問い合わせフォーム：https://tsubame104.com/%E3%81%8A%E5%95%8F%E3%81%84%E5%90%88%E3%82%8F%E3%81%9B
投資に係るリスクについて
当チャンネルおよびつばめ投資顧問合同会社が提供する情報は、特定銘柄の売買を推奨・指示するものではありません。投資の最終判断はご自身の責任において行ってください。上場有価証券等には、株式相場・金利・為替等の変動や発行体の信用状況の悪化等を直接の原因として元本欠損が生じるおそれがあります。手数料およびリスク等については、契約締結前交付書面等をよくお読みください。
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