個人投資家の株式投資学習意欲が向上、日経新聞への支持とセミナー・スクール利用が増加

株式会社トレジャープロモートが運営するオンライン株式スクール「株の学校ドットコム」は、全国の個人投資家800人を対象に、株式投資の学習に関する実態調査を実施しました。この調査により、個人投資家の学習意欲が全体的に高まっていることが明らかになりました。

学習意欲の向上と「日本経済新聞」の根強い支持

調査結果によると、個人投資家の約83%が何らかの学習を実践していることが示されました。特に、有料の学習方法では「日本経済新聞（日経電子版を含む）」が27.8%と最も多くの回答を集め、依然として高い支持を得ています。次いで「株雑誌」が22.0%、「書籍」が18.5%となりました。無料の情報やサービスのみを利用している層も31.5%と多く、手軽な情報と専門媒体を使い分けている投資家が多いことがうかがえます。

「（有料・無料にかかわらず）株を学ぶために利用したことがあるものはない」と回答した人は17.1%に上り、学習への向き合い方に大きな差があることも浮き彫りになっています。

能動的な学習の拡大と「学ばない派」の減少

2025年4月の前回調査と比較すると、いくつかの項目で顕著な変化が見られました。有料の「セミナー（単発開催のもの）」を利用したことがある人は前回から3.4ポイント増の17.8%、「スクール（継続受講のもの）」は2.4ポイント増の6.5%となりました。情報収集や独学にとどまらず、自ら学びの場へ参加しようとする能動的な学習を選ぶ人が増加傾向にあるようです。

その一方で、「利用したことがあるものはない」と回答した人の割合は、前回の24.0%から17.1%へと6.9ポイント減少しました。このことは、株式投資について学ぶ意欲が総じて高まっていることを示唆しています。

学習費用の増加傾向

株式投資の学習に費やした金額（株式等の購入代金は含まない）についても調査が行われました。最も多い回答は「10万円未満」ですが、その割合は前回調査の69.0%から63.7%へと5.3ポイント減少しています。一方で、「20万〜30万円未満」は6.9%から10.2%へ3.3ポイント増加しました。学習に20万円以上を費やしたと回答した人は、前回の24.1%から28.5%へと4.4ポイント増加しており、積極的にお金を投じて知識やスキルを習得しようとする投資家が増えていると言えるでしょう。

初心者と女性に顕著な「学ばない」傾向

多くの個人投資家が主体的に学ぶ姿勢を持つ一方で、「学ばない派」も依然として見受けられます。特に「投資経験が3年未満の初心者層」では23.1%、「女性投資家」では24.9%が「利用したことがあるものはない」と回答しており、経験の浅い層や女性にその傾向が強く表れています。

投資経験10年以上のベテラン層では「利用したことがあるものはない」と回答した割合は11.4%に留まり、ベテランほど「日本経済新聞」や「株雑誌」といった専門性の高い媒体を活用していることが明らかになりました。

学習機会提供の重要性

今回の調査により、日本の個人投資家の学習意欲が着実に向上していることが確認されました。しかしながら、リスク管理の重要度が高い初心者層ほど「何も学んでいない」人が多く、また、男女間にも深刻な差が存在します。自身の力で資産形成をしようと株式投資を始めた人々が、知識不足によって大きな損失を被ったり、投資詐欺の被害に遭ったりすることがないよう、適切な学びの機会を提供することの重要性が示唆されています。

「株の学校ドットコム」は、一人ひとりが自身の目的やライフステージに合った最適な投資手段を選択し、正しい知識と適切なリスク管理によって資産づくりの道を歩むことができるよう、「本質的な学び」の提供と情報発信に努めていくとしています。

調査概要

調査内容: 株式投資の学習に関する調査2026
調査対象: 全国20代〜70代の個人投資家（学生を除く）
調査人数: 800人（男性399人、女性401人）
調査期間: 2026年3月16日
調査方法: インターネット調査
調査主体: 株式会社トレジャープロモート

株式会社トレジャープロモートについて

株式会社トレジャープロモートは、投資・トレード教育および企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、システム開発・運営、メディア運営などを行っています。オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」や株式投資・トレードの情報サイト「かぶまど」の運営のほか、脳科学の視点を取り入れたオンライン学習システム等も提供しています。2025年12月に会社設立20周年を迎えました。

社名: 株式会社トレジャープロモート
本社所在地: 東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階
代表者: 代表取締役社長瀬川丈
設立: 2005年12月26日
資本金: 5,000,000円
従業員数: 23名（業務委託スタッフ含む）
事業内容: 投資教育事業／セミナー開発事業／コンサルティング事業／メディア運営事業／金融商品仲介業