アセットマネジメントOne、「One成長企業ジャパンエールファンド」を新規設定

日本経済の新たな成長局面を捉える
ファンドの目的と運用戦略
投資信託に関するリスクと費用
ご注意事項
アセットマネジメントOneについて

日本経済の新たな成長局面を捉える

日本経済は現在、構造改革の進展、企業収益の改善、インフレ環境への転換、そして東京証券取引所による市場改革などを背景に、新たな成長局面を迎えています。このような環境下で、独自の技術力や競争力を持ち、成長分野で存在感を高める日本企業への注目が高まっています。

ファンドの目的と運用戦略

「One成長企業ジャパンエールファンド」は、社会や経済の構造変化、技術革新を背景に市場拡大が期待される成長テーマに注目します。経営戦略、競争力、成長性などを重視した銘柄選定を行うことで、信託財産の中長期的な成長を目指す方針です。

運用は、20年以上にわたり日本株式市場で運用実績を持つ「One成長企業ジャパンエール・マザーファンド」を通じて行われます。

アセットマネジメントOneは、「投資の力で未来をはぐくむ」というコーポレートメッセージを掲げ、本ファンドを通じて日本企業の成長を投資の側面から支援し、投資家の資産形成をサポートしていくとしています。

投資信託に関するリスクと費用

本ファンドは、値動きのある有価証券等に実質的に投資するため、株価変動リスク、信用リスク、流動性リスクなどの影響を受けます。これにより、組み入れた有価証券等の価格が下落し、基準価額が下落する要因となる可能性があります。投資元本は保証されておらず、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。

投資信託に係る主な費用は以下の通りです。

ご購入時: 購入時手数料として、購入価額に3.3％（税抜3.0％）を上限とした販売会社が定める手数料率が適用されます。
ご換金時: 換金時手数料はありませんが、信託財産留保額として、換金申込受付日の基準価額に0.1％の率が乗じられます。
保有期間中: 運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.683％（税抜1.53％）以内と、マザーファンドにおける有価証券貸付の品貸料の一部（2026年5月29日現在は品貸料の49.5％（税抜45％）以内）の合計額となります。その他、組入有価証券等の売買委託手数料、信託事務費用、資産保管費用、監査費用等が発生します。これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことはできません。また、税法改正により税込手数料等が変更になる場合があります。

大口の換金請求に関する制限や、購入・換金申込不可日等、購入または換金に係る制限や不利益となる事項があるため、詳細は投資信託説明書（交付目論見書）を確認することが推奨されます。

ご注意事項

本資料はアセットマネジメントOne株式会社が作成した情報提供を目的とするものであり、投資勧誘を目的とするものではありません。内容は作成時点（2026年4月21日）のものであり、予告なく変更される場合があります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象でもありません。購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合があり、これによる損失は購入者が負担することとなります。

アセットマネジメントOneについて

アセットマネジメントOneは、2016年10月に発足した資産運用会社です。投資顧問事業と投資信託事業の双方の事業領域における運用資産残高は、約80兆円（2025年12月末時点）と国内有数の規模を誇ります。グローバル運用リサーチ体制に支えられた伝統的資産のアクティブ運用や金融工学を駆使した最先端の運用戦略を通じて、個人投資家や機関投資家の多様な運用ニーズに対し、最高水準のソリューションの提供を目指しています。